前回、ネット販売と量販店における販売価格の違いについて、「最安値」や「平均値」という単純な数字で比較を行い、簡単ではありますが「価格差」を見てみました。
> ネットと量販店の商品価格差についての考察（その１：HP 50g）
「最安値（25,780円）」や「平均値（30,961円）」での比較では、販売店が提示した金額（33,100円）が安くはない金額だという感じがしたところまで話しました。
今回は、もう少し高度？に「統計的手法」によって、それぞれの数字（金額）を検討してみたいと思います。
さらに、本来ならPCにインストールされているExcelなどの表計算ソフトを利用してみるのでしょうが、ここは開発日和・・・、せっかく関数電卓があるのですから、それを使ってみましょう。
今回使う電卓は、HP 50gです。さて、この電卓でどんなことが出来るのでしょうか・・・。
３）統計的な考察
今回の場合のような、１つの事柄について２つ以上の情報（データ）が得られている時、統計的な手法で情報を議論すると面白い考察が出来ることがあります。
今回もそれで行ってみましょう！
最近ネットで見かけたゴシップ系サイトの記事で、以下のようなものがありました。
【ブチ切れ】家電量販店「Amazonの価格設定は不当廉売には当たらないのか」
激安
この投稿に関しては、家電量販店に対する否定的な書き込みが多々あり、「なるほど」と思うものもありました。
この投稿を読んでいて、本当にAmazonの価格設定は不当廉売に当たるのか？当たらないのか？
またまた、非常に気になります！
誰か論理的に説明している方がいらっしゃらないのか？と調べてみましたが、良いのが見つからなかったので、関数電卓もあることですし少々検討してみることにしましたｗｗ。
１１月２１日付の某スマートフォン専用サイトに、以下のような記事が掲載されました。
衆院選、投票したい党は? 2位は「日本維新の会」
面白い結果だと感じた方も居るのではないでしょうか？
その記事の冒頭には、以下の文章が書かれていました。
「今月16日、午後の本会議で解散された衆議院。3年4カ月ぶりの総選挙が12月16日に決定した。与党の民主党が今後も政権を維持するのか、自民・公明両党が政権奪還を果たすのか、はたまた都知事時代に高い支持を誇っていた橋下徹氏や石原慎太郎氏率いる日本維新の会の動向にも注目が集まっている。******では『衆議院選挙、アナタが投票する党は?』という調査を実施。結果とともに寄せられた声をそれぞれご紹介しよう。
※回答総数…456件」
（******はサイト名なので、伏せておきますね）
その後記事は、このアンケートに対して何故投票したのか、投票者の投票理由が各党別に記載されており、なかなか面白い内容でした。
しかしこれとは違い、毎日新聞やJ-CASTでは、最近行われている「世論調査」に対して「マスコミ各社によって数字が異なる」ことを問題にしています。
そうなんですよね。
ここ最近出てくる「政党支持率」などの世論調査の結果は、マスコミ各社によって全然数値が違い、どれが本当の支持率に近いのか分からなくなってしまっているのは私だけではないと思います。
去る１１月１４日、国会の党首討論で民主党の野田佳彦首相は「今週末１６日に解散してもいい」と条件付ではあるものの、自民党の安倍晋三総裁に提案しました。
野田首相
（毎日jpの写真から）
このことは、街中で号外が出るほどのニュースになり、この記事を書いている現時点では、１２月１６日の衆議院総選挙に向けて各党の選挙活動が活発化しています。
選挙になると各マスコミはこぞって「政党支持率」という「指標」を大々的に我々に提示してくれますが、この「政党支持率」はマスコミ各社によって大小の差があり、どれを信頼していいのか迷ってしまいますよね。
政党支持率とは一体何なのでしょう？何か隠された意味や信頼し得る数字なのでしょうか？
非常に気になります！
そこで、開発日和・・・はこの「政党支持率」について少々調べてみました。
今朝、たった今、ネットでニュースを閲覧していたら以下のような記事が出ていた。
———– 以下ネットからの引用
■ ＜伊地震予知裁判＞日本地震学会会長「強い懸念感じる」
毎日新聞 10月29日(月)20時37分配信
０９年のイタリア中部ラクイラの大地震を巡り、地震前に発生のリスクを議論した伊政府の委員会メンバーだった地震学者らが実刑判決を受けた裁判について、日本地震学会の加藤照之会長（東京大教授）は２９日、「強い懸念を感じる」などとして判決を批判する声明を出した。
声明では、日本でも地震研究者が国や自治体の防災行政に関わっていることに触れ、「意見表明が刑事責任をもたらす恐れがあれば、研究者は自由にものが言えなくなるか、科学的根拠を欠く意見を表明することになりかねない」と指摘。「長期的に見れば、科学的根拠が不十分な防災対策につながり、社会にとっても大きな損失になる」としている。
ラクイラの大地震では３０９人が死亡。現地の地裁は、直前の「安全宣言」が犠牲の拡大を招いたとして、過失致死傷罪に問われた地震学者ら７人全員に禁錮６年の判決を言い渡した。【八田浩輔】
———– ここまで
今回のイタリアの裁判について（詳細は知らないが）は、この記事の通りだとすれば、私も強い失望感を抱きました。
もともと地震は、地球誕生間もない頃から起こっている、地球の莫大なエネルギーの解放という至極自然な現象だと考えています。
